蓄電池を設置したいけれど具体的にどれくらいの期間使用できるのか分からない、もしくは蓄電池自体にも寿命が存在することを知らないという方がいらっしゃるかもしれません。
今回は減価償却の考え方に基づいて、蓄電池はどれほどの期間使用できるのかをご説明します。
□減価償却とは
まず、減価償却の考え方から解説します。
減価償却とは、固定資産に対して購入したその時点で一度に費用に計上をしてしまうのではなくて、購入金額を使用年数ごとに割って徐々に費用に計上していくことです。
例えば200万円の車を購入して10年間で廃車になったとします。つまり10年後にはその車の価値は0円になったということです。
しかし最初に購入したときに200万円の車が、ある日突然0円の価値になるわけではありません。10年という歳月の中で徐々に劣化して最終的に0円に辿り着くのです。
そのときの「徐々に」という部分を金額で表す考えを減価償却と言います。
減価償却ではいくつかの計算方法があります。今回は一つ例を挙げて“生産高比例法”というものをご紹介します。
□生産高比例法
生産高比例法は減価償却の中でも最も合理的な計算方法で、その年に実際に消費した分だけ所得価格から引くという方法です。
200万円の車を例に取ると、耐用走行距離が100kmの場合に1年目で50km、2年目に30km走行したとします。そのときに1年目終了時には車の価値は100万円減少、2年目終了時には30万円減少するとう考え方です。
□ポイント
減価償却の考え方に基づいて考える場合では、その固定資産の耐用年数が重要になります。
耐用年数はそれぞれの資産にあらかじめ明記されています。
□蓄電池の耐用年数とは
それでは話を本題である蓄電池に向けてみます。
蓄電池のメーカー保証は10年設定である場合が多いです。
基本的に蓄電池は充電放電を1サイクルとしてサイクル数によって使用限度を表記しています。しかし実際には、充電や放電をする際に蓄電池に残っている電気量の差によって蓄電池の寿命が変化します。
200万円ほどの蓄電池の場合は多くの場合、5500～6000サイクルを予定していますが使用環境を考慮して保証は10年となっているようです。
□結論
もう一度減価償却の考えに戻ってみます。200万円の蓄電池を10年間使用した場合に使用頻度などを一定と考えると、毎年20万円を蓄電池に計上していることになります。
このときに光熱費の節約代と電気の売電金額を総合して20万円以上の得があれば、導入した後に元が取れると言えるでしょう。
しかし蓄電池だけで元を取ることは難しいので、太陽光発電と併用することでさらに早く元をとることができます。加えて蓄電池は実際には保証期間以上に使用することもできるので、使用期間を長く見積もっても問題ないでしょう。
一方で、蓄電池を万が一の場合の電源と捉えるならば、設置するのは蓄電池だけで問題ありません。
蓄電池の使用期間の目安をご理解いただけたのなら幸いです。
