蓄電池設備を検討されている方の中には、
「蓄電池ってどのくらいの期間、安心して使用できるんだろう」
「導入費用もかかるので、元を取っていくうえで使用できる期間を知っておきたい」
と、蓄電池の寿命について疑問に感じている方も多いのではないでしょうか？
今後、元をとれるとしても、蓄電池の導入費用は決して安価なものでありません。
ですので、どのくらいの期間使用できるのか気になりますよね。
蓄電池が問題なく使用できる期間（耐用年数）の指標として、減価償却という考え方があります。
今回はその減価償却について、いったいどういったものなのかをわかりやすく解説します。
□減価償却とは？
減価償却という言葉を初めて聞くという方も多いのではないでしょうか？
減価償却とは、購入した固定資産を、その時点で一度に費用として計上するのではなく、購入した際の金額を耐用年数で割って、徐々に費用として計上するという考え方です。
例えば、あなたが200万円の車を購入し、その車が10年間乗ったのちに廃車になってしまった場合を考えましょう。
10年後に廃車になったということは、200万円の車が10年後に価値が0円になってしまったということになります。
「10年という年月をかけて200万円の車が徐々に劣化して、最終的に10年かけて0円になった」というときに、徐々に価値が減って行く様を金額で表したのが「減価償却」という考え方となっています。
□「生産高比例法」とは？｜減価償却の計算方法
計算方法は、いくつかの種類があります。
その中でも一般的に用いられる生産高比例法という計算方法について解説していきます。
生産高比例法とは、一年間の所得からその年の一年間に実際に消費した価値の分だけ引いていくという方法です。
200万円の車の場合を考え、その耐用走行距離が1000kmだと仮定し、1年目に100km走行し、2年目に50km走行したと仮定します。
このとき、1年間で20万円分、2年間で30万円分の価値が徐々に減少したとする計算方法が生産高比例法です。
□最後に
蓄電池では多くの場合、耐用年数が10年間で設定されています。
200万円を蓄電池設備に投資した場合、1年間で20万円を蓄電池設備に消費しているという計算です。
ですので、もし、蓄電池設備によって1年間に20万円以上の光熱費が削減できれば、十分に元が取れるという計算になります。
実際には、太陽光発電と併用しない場合、大きな光熱費の削減は難しい場合が多く、また耐用年数の10年よりも長く使用できる場合が多くなっているので計算は多少異なります。
減価償却の考え方を理解して用いながら、蓄電池設備でしっかりとお得なマイライフ生活を送りましょう。
